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Gackt 逮捕 されない方法を真剣に考えた!スピンドル 不起訴処分の獲得【嫌疑不十分】

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Gackt 逮捕 されない方法を真面目に考えてみた!不起訴処分の獲得【嫌疑不十分】

スピンドルが詐欺コインと疑われております。

芸能人Gacktがピンチです。

ガクト自身がスピンドル【SPINDLE】の中心メンバーとして活動し、営業していました。(ガクト本人がそう発言している。)実際は知らんけど。

スピンドルが投資詐欺と決定してしまうと、Gacktが詐欺投資の斡旋者として逮捕されるのではないか?と推測。

あくまで、素人の推測ですよ。本気にしないでくださいww

Gacktが逮捕されないようにするために真面目に考えてみたよ。

NEM太郎の独断と偏見のかたまりだよ(‘ω’)ノ

参考にしないでねww

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Gackt 逮捕

芸能人であり、歌手であり、投資家?でもあるGacktが逮捕されないようにする方法を考えてみたよ。

Gacktは詐欺を行ったのか?

Gacktが詐欺を行ったかどうかという点について考えてみましょう。ガクト本人が仮想通貨スピンドルをどう認識していたか?で変わってくるでしょう。

Gacktがスピンドルコインを仮想通貨ではなく、証券でもない、よくわからない投資話を投資家達に紹介していたと認識していたら、どうでしょうか?

これはアウトでしょう。

仮想通貨でもなく、証券でもなければ、実態のない投資案件を嘘とわかりつつ、拡大拡散していたなら、そりゃ間違いなく詐欺ですね。

Gacktはスピンドルを何だと思っていたのか?

ここで問題なのは、Gacktはスピンドルを何だと思っていたのかとういうことです。

スピンドル側はスピンドルコインは仮想通貨ではなく、記念コインのような、ヘッジファンドに投資するための何かチケットのようなものと定義していたようですが。

スピンドルの発起人が別会社で行政指導を受けていたことを考えると、スピンドルコインの発起人【宇田修一】が仮想通貨というものを認識していないはずがないのです。

関東財務局から行政処分を受けています。

スピンドル発起人の宇田氏とガクトがつながっているとすれば(ガクトが主要メンバーと主張している)、仮想通貨の話はするわけですし、Gacktがスピンドルコインがなんたるか?をわかっていないはずはないんですよね。

Gacktが営業していた状況を考えてみると、こんな感じになりました。

  • 仮想通貨だと思って、仮想通貨ではない「スピンドル」を営業(証券的なもの)
  • 仮想通貨ではないと思って、仮想通貨ではない「スピンドル」を営業

2つ目の仮想通貨ではないと思って、仮想通貨ではない「スピンドル」を仮想通貨のように見せかけて販売していたなら、完全にアウトですよね。

購入する投資家が仮想通貨という認識を受けながらも、仮想通貨ではない「スピンドル」を仮想通貨だと言って販売したなら、それは詐欺です。

1つ目はどうでしょうか。

仮想通貨だと思って、仮想通貨ではない「スピンドル」を販売した。

ガクト本人はスピンドルを仮想通貨だと思っていた。しかし、実際は「スピンドル」は仮想通貨ではなかった。買った投資家は仮想通貨だと思い、ガクトを信用して買った。

というわけでガクトのブログを確認してみました。

SPINDLEは通常の仮想通貨と違い理解するのが難しい。
だからこそタチが悪いのは、
理解していない連中に限って表面的な言葉で適当に彼らのブログに書くものだから余計に混乱させる。
困ったものだ。
 
https://ameblo.jp/gackt/entry-12382053053.html?frm=theme

SPINDLEは通常の仮想通貨と違い理解するのが難しい

というところから、スピンドルは通常の仮想通貨とは違うけど、仮想通貨ということには間違いない。という認識ができますね。

Gacktはスピンドルを仮想通貨と思って、スピンドルが主張する【仮想通貨ではない何か】を販売していることになります。

  • Gacktは、スピンドルを仮想通貨だと思っている
  • スピンドル発行元は、スピンドルを仮想通貨ではないと主張

もう、この時点でおわかりかと思いますが、Gacktは主要メンバーなはずなのに矛盾しまくっているんですよ。。

スピンドル発行元が「スピンドルは仮想通貨ではない」と主張したのは、金融庁から仮想通貨取引のライセンスがないなら仮想通貨を発行するな!通達が来たからでしょう。

投資家には仮想通貨と説明しておいて、金融庁には仮想通貨ではないと主張。

海外取引所にはちゃっかり上場して、仮想通貨としてデビュー。

その後、野田大臣から金融庁に対して【スピンドル】に働きかけをする事態にまで発展。その目的は、スピンドルを仮想通貨として業務処理させることでしょうね。

簡単にまとめると、

Gacktはスピンドルを仮想通貨だと思って【スピンドル発行元が仮想通貨ではないと主張するスピンドル】を仮想通貨として販売した。

ということになりました。

事実、スピンドルは海外取引所に上場しているので、間違いなく仮想通貨と言えますね。

「Gacktはスピンドルという仮想通貨を、仮想通貨として買いたい投資家に販売した」と定義すれば、Gacktは逮捕されないのではないでしょうか。

Gacktがスピンドル発行元の経営に関わっているとしたら

もし、Gacktがスピンドル発行元の経営に関わっているとしたらどうでしょうか。

Gacktがスピンドル経営の主要な立場で発言し経営に携わり、仮想通貨ではないと主張するスピンドルを投資家に対して、仮想通貨として販売。

スピンドル発行元はライセンスを持たず、投資家に対して仮想通貨・証券を発行した。

もしくは虚偽の内容を伝え、販売した。

これは完全にアウトですね。

金融商品取引法の違反です。

金融商品取引法における罰則

刑罰の内容と対象

実行行為者

 1)10年以下の懲役もしくは1,000万円以下の罰金、または併科

有価証券届出書・発行登録書・有価証券報告書・訂正報告書等について、重要事項に虚偽記載のある書類を提出した者(法 197①一)
公開買付開示公告をはじめとする公開買付け関連の公告または公表等について、重要事項に虚偽記載のある表示のある公告または公表した者(法 197①二)
公開買付届出書・訂正届出書・公開買付撤回届出書・公開買付報告書等について、重要事項に虚偽記載のある書類を提出した者(法 197①三)
公開買付届出前の重要事実の公表義務や公開買付届出後買付期間末日前の重要事実の公表義務について、公表を行わずまたは虚偽の公表を行った者(法 197①四)
不正取引行為・風説の流布・相場操縦的行為等の有価証券の取引等に関する規制に違反する行為をした者(法 197①五)

 2)10年以下の懲役もしくは3,000万円以下の罰金、または併科

財産上の利益を得る目的で、相場操縦後の相場により有価証券の取引等を行った者(法 197②)

 3)5年以下の懲役もしくは500万円以下の罰金、または併科

届出をしないで募集または売出しを行った者(法 197の2一)
公開買付開始公告を行わない者(法 197の2四)
企業内容等の開示書類を提出しない者(法 197の2五)
内部統制報告書・四半期報告書・半期報告書・臨時報告書・公開買付けにかかる意見表明報告書・大量保有報告書・訂正報告書等について、重要事項に虚偽記載のある書類を提出した者(法 197の2六)
インサイダー取引に違反した者(法 197の2十三)

法人

 金融商品取引法は、単に犯罪の実行行為者を罰するだけでなく、法人そのものを罰する両罰規定をおいています。両罰規定とは、会社の代表者、代理人、使用者その他の従業員が行った会社の業務に関する違反行為について、会社に対しても7億円以下の罰金を科すものです。

金融商品取引法違反[刑罰]
刑罰とは、刑罰の内容と対象

詐欺・投資詐欺の容疑で逮捕されたときに、前科をつけないためには!?

Gacktが詐欺・投資詐欺の容疑で逮捕されたら、こちらを参考にしてほしい。

またまた大変です!こんどは私の友達が競馬情報詐欺の容疑で逮捕されちゃいました!前科をつけたくないそうなんです
そうですね、前科をつけないためには、検察官から不起訴処分を獲得することが必要になります。
不起訴処分ですか・・・
それなら絶対に前科はつきませんか?
はい、不起訴処分なら前科もつきませんし、なにか刑罰を受ける必要もありません。

詐欺や投資詐欺の容疑で逮捕されたときに、前科をつけないためには不起訴処分を獲得するか、裁判で無罪判決を得る必要がある。

無罪判決を得るのは、刑事裁判の実情が99%以上有罪であることから容易ではないため、まずは不起訴処分を狙っていくことになるんだ。

不起訴処分とは、検察官が有罪にできないと考えたり、起訴する必要がないと判断した場合に下される処分であり、起訴されることなく事件が終了するため、前科は絶対につかないんだ。

不起訴処分には、被疑者が犯罪を行ったと認められない【嫌疑不十分】、被疑者が犯ではない又は行為が犯罪ではない【嫌疑なし】、犯罪を行ったが事情を考慮して起訴する必要がない【起訴猶予】などの種類があるよ。

つまり、弁護士は依頼を受けた段階で、その事件の性質や実情を見極めてどの不起訴処分の獲得を狙っていくかを見立てて、弁護活動をしていくことになってるんだ。

今回の事件で例えれば、友達が競馬情報詐欺の容疑を否定している場合には、被疑者が無実であることを弁護士は主張し、その競馬情報は騙すための情報ではないことや詐欺行為をしてたと思われる日の行動記録などの確固たる証拠を事件の内容と照らし合わせ、その無実の主張が合理的であることを検察官に伝えて、【嫌疑不十分又は嫌疑なし】の不起訴処分になるよう働きかけるんだ。

不起訴処分の獲得をより有利に進めるためには、事件の性質や現状を早急に把握することが重要で、時間が経つにつれ有利となる証拠が得られなくなる可能性があるから、すぐに一度弁護士に相談することがオススメだ。

詐欺罪・投資詐欺で逮捕された!教えて、これからどうしたらいい?
最新情報|刑事事件の弁護士カタログです。このページでは「詐欺罪・投資詐欺で逮捕された!教えて、これからどうしたらいい?」と題して刑事事件に巻き込まれた方に役立つコンテンツを無料で提供しています。
不起訴処分の獲得
できた場合のメリット 「前科」は絶対につかない
獲得後即座に釈放される
できなかった場合のデメリット 裁判に移行する
裁判が終了するまで身柄拘束される
有罪判決を受けた場合には、事件に沿った刑罰を受けることになる
不起訴処分の種類
嫌疑不十分 証拠上では被疑者が犯罪を行ったとは認められず、犯人であるとは確定できない
嫌疑なし 被疑者が犯人ではない又は行った行為が犯罪ではない
起訴猶予 被疑者は犯罪を行ったと明白であるが、事情を考慮し起訴する必要がない

Gacktが逮捕されない方法を考察

Gacktがスピンドルの中心メンバーでなければ、経営に携わるわけでもない。

投資家を騙したわけでもない。(仮想通貨を仮想通貨がほしい投資家に販売・斡旋・宣伝をしただけ。)

ただひたすら、お金をもらってスピンドルコインを宣伝し、なおかつ、スピンドルの経営には一切関わっていないと主張する。

そうすれば、Gacktは投資詐欺の容疑で起訴されないのではないかと。

投資詐欺を元から目論んだスピンドル発行元の経営者となれば、完全にアウトですね。

とにかく、主張とすれば、スピンドル発行元とは関わりはないと言うしかない。。

そして、不起訴処分の獲得【嫌疑不十分】をする。

Gacktが逮捕されない方法 まとめ

スピンドルの経営には全く携わっていないと主張する。

計画したものは一切ないと主張する。

お金をもらって、スピンドルコインを宣伝しただけですと言う。

不起訴処分の獲得【嫌疑不十分】する。

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